震度と耐震性能

　こんにちは。

　Ｒａｒｅｚａの野口です。

　今年はお盆前に地震があり、地震が連休に影響を与えることが多いですね。

　今回の地震は震度6弱と元旦の能登地震に比べると揺れが少なかったため、大きな被害にはなりませんでした。

　ただ、南海トラフ地震との関連情報として出たため、新幹線の運行やお盆休みの予定変更など、さまざまな影響があったようです。

　現在の震度は７までの１０段階となっていますが、1948年までは震度6が最大でした。

　それは、震度6を観測されたことがなかったからなのですが、阪神淡路大震災で初めて震度7が観測されてから、能登地震まで7回の震度7が観測されています。

　今回は、耐震補強などを何もしていない場合の震度によって耐えられる一戸建て住宅の目安を考えていきましょう。

・震度と耐震性能

　１、震度の段階

　２、耐震基準の変化

　３、被災地から見る一戸建ての強度

１．震度の段階

　震度は1～7までの10段階に分かれています

　　震度１

　　震度２

　　震度３

　　震度４

　　震度５弱

　　震度５強

　　震度６弱

　　震度６強

　　震度７

　1948年の福井地震で初めて震度６を記録したことで、震度７が設定されました。

　また、阪神淡路大震災にて震度７が初めて計測されたのですが、それだけではなく、震度区分けが、震度５と震度６は弱と強と２つに分けられました。

　これは、震度５と震度６の間で、被害の差が大きかったことで、より細かく分けられました。

　つまり、1995年の阪神淡路大震災のデータを元に考えると、震度５以上となると、建物への影響が出てくるということがわかります。

　では、建物の耐震基準はどのように変わってきたか見てみましょう。

２．耐震基準の変化

　建物の耐震基準は

　１９５０年：建築基準法制定

　１９７１年：旧耐震基準

　１９８１年：新耐震基準

　２０００年：現行の耐震基準

　の４つに分けられます。

　１９７１年は１９６８年十勝沖地震によって改正、１９８１年は１９７８年の宮城県沖地震によって改正、２０００年は阪神淡路大震災によって改正されました。

　それぞれが、地震の被害によってわかったことを法律として制定しているので、改正される度に耐震性能が高くなっています。

　一戸建て住宅では特に、１９８１年は一つの節目と考えられており、この基準の適合不適合によって、建物の損傷リスクが大きく変わると言われています。

　２０００年の後、改正されていないのは、当然大きな地震がなかったわけではありません。

　２００４年：新潟県中越地震

　２０１１年：東日本大震災

　２０１６年：熊本地震

　２０１８年：北海道胆振東部地震

　２０２４年：能登半島地震

　と5回の震度７の地震が発生しています。

　では、なぜ耐震性能は改正されていないのでしょうか？

　被害状況から見てみましょう。

３．被災地から見る一戸建ての強度

　耐震基準が上がったことで、耐震性能の高い建物が増えてきました。

　２０００年から何度も震度７の地震がありながら、耐震性能が引き上げられていないのは、

　２０００年以降に建った建物への被害が少ない

　ということが理由として挙げられます。

　２０１６年の熊本地震の一戸建ての被害状況を見てみると、

　倒壊した建物

　　～１９８１年(旧耐震)：２１４棟

　　１９８１年(新耐震)：７６棟

　　２０００年～：７棟

　と耐震基準によってかなり差があります。

　つまり、これから建てる建物はかなり強いとも読み取れますが、ちょっと待ってください。

　もちろん基準によって強度が上がったことは間違いないと思いますが、２０１６年に起きた地震で、１９８１年より以前の建物というと、築３５年以上の建物ということになります。

　もともと耐震性能が低かったということはあると思いますが、築年数による劣化はどうだったのでしょうか？

　２０００年以降の建物でも７棟倒壊しているということは、必ずしも新しければ大丈夫と安心するのも少し違うかもしれません。

　あなたの家がその７棟の１棟になったらどうでしょうか？

　倒壊する一戸建て住宅がある一方で、何百年も前のお城などは倒壊していないわけで、基準を守るだけではなく、基準を超えることで建物は地震から守ることができると思います。

　最近では、耐震等級によって、最低基準の耐震等級１ではなく、耐震等級３にすればよいというのもあります。

　では、耐震等級３にすれば全てが解決なのでしょうか？

　耐震等級３以上に細かいところに気を配ることで、建物を守り、住む人を守ることにつながると考えます。

　Ｒａｒｅｚａ　野口